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教育の方針 |
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教育の方針 |
教育内容ガイドラインでは、基本的教育内容の修得に加えて、学生の主体的で継続的な学習態度、問題解決能力、コミュニケーション能力などの育成が求められている。社会医学に属する環境予防医学の教育では、実習等により「基本事項」の中で医の原則、コミュニケーションとチーム医療、課題探求と論理的思考の育成に寄与したいと考えている。山根洋右前教授の開発されたコミュニティ基盤型問題解決教育方法は、学生の主体的で継続的な学習態度、問題解決能力、コミュニケーション能力の教育方法として高く評価されている。このため、コミュニティ基盤型問題解決教育方法による家庭健康管理実習や患者・住民参加の講義方式を継続したい。医動物学では、臨床的診断と治療を重視して、症例に基づき、主訴、医療面接での聴取、身体診察、医動物学検査、鑑別診断、治療のプロセスを総合的に教育したい。 また、教育内容ガイドラインは、モデル・コア・カリキュラムによって教育内容を厳選する一方で、医学教育の多様化のために選択性カリキュラムの導入を求めている。早期体験実習、医学英語、講座配属の他、学生による自主的な研究を推進することにより選択カリキュラムを充実させ、多様な医療人の育成に寄与したいと考えている。 環境予防医学を志す若手研究者に対しては、分子生物学や疫学などを駆使した環境予防医学の先進的な研究能力、アジアやアフリカでの熱帯感染症対策や人材育成に貢献できる問題解決能力やコミュニケーション能力を養成したいと考えている。臨床医には、2年間の医師臨床研修において、プライマリ・ケアの基本的診療能力として医動物学疾患の臨床能力、産業医の実務能力、高齢者福祉介護サービスの活用について寄与したい。 |
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